【保存版】マスコミに取り上げてもらうには？新聞やニュースに取り上げてほしい方向けに徹底解説
「マスコミに取り上げてもらうには、どうすればいいのか」はどの企業も考えることです。
しかし、ただ記事を書いたり発信活動をしたりするだけでは、マスコミに取り上げてもらうことは難しいです。
そこで今回は「マスコミに取り上げてもらう方法」から「マスコミに取り上げてもらうコツ・ネタ」まで徹底解説します。
毎日新聞デジタルや東洋経済オンライン等に何度も取り上げてもらっている、かつPR TIMES等のプレスリリースと公式連携しているニュースメディア運営者が記事を作成していますので、ぜひ最後までご覧ください。
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マスコミに取り上げてもらうには、どうすればいい？
結論、マスコミに取り上げてもらうには、どうすればいいのか？をまとめると以下の通りです。
順番に見ていきましょう。
取り上げてもらうには①：PR TIMESや＠PRESS等でプレスリリースを配信する
まずはプレスリリース配信サービスの活用。
PR TIMESや＠PRESSといったサービスは、新聞社・テレビ局・Webメディアの記者に直接情報が届く仕組み。例えば、PR TIMESは、累計掲載メディア数は7,000以上。毎月約3万本のプレスリリースが配信されており、記者側も日常的に確認している重要な情報源です。
二次掲載の確約はないですが、最も低コストでマスコミに取り上げてもらえる可能性があります。
取り上げてもらうには②：新聞社やニュースメディア等のマスコミへ企画書を送付する
プレスリリースだけでは差別化が難しい場合は、個別に企画書を作成し、記者や編集部に直接提案する方法もあり。
企画書は「なぜ今このテーマなのか」を明確に示し、読者の関心や社会的な意義と結びつける構成が重要。あるPR会社のデータによると、個別企画書経由でのメディア掲載率は約30〜40％であり、通常のプレスリリース配信より成功率が高いです。
企画書を送付する際は、記者が企画として扱いやすいように取材対象者のプロフィールや撮影可能なビジュアル素材、コメント例なども添えておくと、掲載に至る確率がUPします。
取り上げてもらうには③：マスコミと関係値のあるPR専門の会社へ依頼をする
マスコミと関係値のあるPR専門の会社へ依頼をするも1つの選択肢。
PR専門会社は、各メディアとのリレーションや記者の関心分野の把握に強みを持っていることが多く、メディアごとに最適化したアプローチを実行できます。
大手PR会社の実績では年間1,000件以上のメディア露出を達成している事例も。費用は案件の規模や期間により月額20万円〜100万円以上と幅がありますが、重要なタイミング（新製品発表・周年・資金調達など）には検討の価値があるでしょう。
取り上げてもらうには④：マスコミの記者と関係値を持っておく
地道ながら非常に効果的なのが、日頃から記者との関係性を築いておくことです。
信頼関係のある情報提供者となれれば、報道側から「ネタ元」として継続的に声がかかることもあります。あるメディア関係者のアンケートによると、75％の記者が「既知の関係者からの情報を優先的に確認する」と回答していたそう。
難易度が高い手法ではありますが、一旦マスコミに記事を掲載してもらった後に、その記者にコンタクトを取り、関係値を持っておくのと良いでしょう。
取り上げてもらうには⑤：SNSやオウンドメディアで話題性のあるコンテンツを発信する
マスコミは、SNSやオウンドメディア上で話題になっている情報にも高い関心を寄せています。
国内大手新聞社のデジタル編集部の約80％が「SNSのバズ情報を企画のきっかけとして活用している」という調査結果もあるくらいですからね。
なので、自社のTwitterやInstagram、YouTube、公式ブログなどで、ユーザーの共感を呼ぶストーリー性のある発信をすることで、記者側のアンテナに引っかかりやすくなります。
マスコミに取り上げてもらうコツ
上記で具体的な手法を解説したので、次はマスコミに取り上げてもらうコツを解説していきますね。
それぞれ見ていきましょう。
取り上げてもらうコツ①：あくまで広報を意識して情報を構成する
メディアに取り上げられるには、広告ではなく「広報」としての視点を徹底することが基本です。
商品やサービスを前面に押し出すと、宣伝色が強くなり、報道価値がないと判断されがち。記者は読者にとって有益な情報を求めているため、「この情報はなぜ公共性があるのか？」を常に意識する必要があります。
たとえば、新商品の発表であっても、社会課題の解決や地域活性、業界トレンドとの関係を盛り込むことで、ニュース性が生まれやすくなります。PR TIMESなどで日々配信されているプレスリリースのうち、記者が取り上げるのはごく一部であり、競争率は非常に高いのが現状です。
その中でも掲載されるリリースには、企業目線ではなく社会目線で構成された内容が多いことが共通しています。広報の役割は「知らせること」であり、売り込むことではありません。
取り上げてもらうコツ②：具体性のあるデータや数字を盛り込む
記者が記事にしやすい情報とは、信頼性と裏付けがあるもの。
そのため、主観的な表現や抽象的な言い回しを避け、数字を使って客観的に伝える必要があります。たとえば「利用者から好評を得ている」よりも、「利用者の92％が満足と回答」とした方が、根拠のある情報として扱われやすくなりますよね。
実際、PR TIMESに掲載されたリリースの中でメディアに転載されたケースの多くに、「前年比○％成長」「累計○万ダウンロード突破」「アンケート調査結果」などの具体的データが含まれていました。
記者がそのまま引用できるように、数値は「誰が、いつ、どのように」調査したかまで明記するとより信頼されやすくなります。
取り上げてもらうコツ③：マス層が興味を持つ話題性のあるテーマに絞る
マスコミが取り上げる情報には、一貫した特徴があります。
それは「一般層が関心を持つ話題」であることです。どれだけ業界内で革新的な製品であっても、それが一般生活者に関係しなければニュースにはなりません。記者は常に「自分の読者が知りたいと思うか？」という視点で取材対象を選んでいます。
たとえば「高齢者の孤独を防ぐスマート家電」や「Z世代の消費行動に変化が見られるアプリ」など、社会現象や生活への影響と絡めることで、掲載されやすくなります。
そもそもマスコミもビジネスです。二次掲載・二次流用することで大衆の注目を集め、そこを起点にマネタイズします。少し言い方が悪いですが、マスコミが儲かるネタをコンテンツ化することが大切です。
取り上げてもらうコツ④：カジュアルではなく、フォーマルな文章構成を意識する
記者に届く文章は、いわば「取材の入り口」。
文章に信頼感がなければ、その時点でスルーされてしまいます。リリース文や企画書は、ビジネス文書であると同時に、報道資料でもあります。
そのため、SNS的なカジュアル表現やくだけた言い回しは避け、正確で端的、かつ丁寧な文体を使うこと重要です。文末は「〜です」「〜ます」で統一し、助詞や接続詞にも無駄がないよう推敲を重ねましょう。
また、見出し・小見出し・リード文の構成をしっかりと設計することで、内容が伝わりやすくなるでしょう。あくまで「記事になる可能性を意識した文体」を徹底することが肝です。
取り上げてもらうコツ⑤：コンテンツに合ったマスコミに配信営業する
マスコミに取り上げられる可能性を高めるためには、自社の発信するコンテンツに合ったメディアを選定し、的確にアプローチすることが極めて重要です。
全てのメディアが同じ関心軸で情報を取り上げているわけではないため、内容にマッチしていない記者に送っても、読まれることなく削除される可能性が高いからです。
たとえば、ビジネス系の調査データを女性ファッション誌に送っても取り上げてもらえる可能性は低いですよね。
メディアは大きく分けて「一般紙」「専門誌」「業界紙」「Webメディア」「テレビ」「ラジオ」「地域媒体」などに分かれます。実際、PR TIMESや＠Pressなどでリリースを配信する際も、配信対象メディアを細かく選ぶ機能があります。
また、記者や編集者個人に対して営業する場合は、過去の記事やコラム、担当ジャンルを事前に調べることが重要。相手が何に関心を持ち、どのような切り口の記事を扱っているのかを把握した上で、「この記事の文脈でこういう企画はどうか」といった形で提案することで、取り上げてもらえる可能性が上がります。
取り上げてもらうコツ⑥：配信営業をするタイミングは閑散期や隙間を意識する
タイミングも非常に重要です。
どれだけ内容が優れていても、世の中が大型ニュースや特集で埋め尽くされている時期だと、記者の目に留まりにくくなります。特に年末年始、選挙期間、大型災害発生時などは、通常の企業リリースは埋もれやすいです。
一方で、比較的報道案件が少ない「閑散期」や「ニュースの隙間」にあたるタイミングは、取材枠に余裕が生まれやすく、掲載につながる確率が高まります。たとえば、1月下旬〜2月上旬や8月中旬（お盆明け）は、多くのメディアで取材先を探す動きが強まり、企画採用率が相対的に高まる傾向があります。
また、曜日単位で見ると、月曜午前や金曜夕方などは重要ニュースが少なくなりやすい時間帯。そこを狙ってプレスリリースや営業メールを送るのもおすすめです。
マスコミに取り上げてもらいやすいネタ
次に、マスコミに取り上げてもらいやすいネタを解説していきますね。
順番に見ていきましょう。
取り上げてもらいやすいネタ①：業界初や国内初の技術・取り組み
「業界初」「日本初」「独自開発」といった表現は、メディアにとって注目度が高く、ニュースとして取り上げられる確率が上がります。
実際、2024年にリリースされた国内初の生成AI翻訳エンジンは、リリース直後に大手ニュースサイトを中心に50件以上の報道がされました。
社内基準での「初」ではなく、公的な団体や第三者の見解を根拠にしておくことで、報道側の信頼を得やすくなります。
取り上げてもらいやすいネタ②：社会問題と関連する新サービスや商品
社会課題に対する話題は、マスコミにとって継続的に注目されるテーマです。
脱炭素・人口減少・高齢化・地方創生など、時代ごとに注目される社会問題と自社サービスをどう結びつけられるかが重要な視点になります。
実際、孤独死問題に対応する見守りIoT機器や、食品ロス削減を目的としたシェアリングサービスは、リリース直後にNHKや朝日新聞など大手メディアで報道されました。
単なるビジネスの拡張ではなく、社会的な意義が存在することが、記者の「取材する理由」となります。
取り上げてもらいやすいネタ③：自治体や教育機関と連携した取り組み
公共機関との連携は、信頼性と公共性の高さを示す要素として評価されやすく、マスコミの取材対象になりやすい傾向があります。
地域活性・教育改革・福祉向上などに関連する取り組みは、地方紙やテレビ局、全国紙でも取り上げられやすくなります。たとえば、あるIT企業と地方自治体の「高校生向けキャリア教育プログラム」は、47都道府県で合計150件以上のメディア露出を獲得しています。
自治体や教育機関と連携したプロジェクトには、官民連携（PPP）の観点でも注目が集まりやすく、政策的文脈にも自然に接続できる強みがあります。
取り上げてもらいやすいネタ④：時事ニュースとタイミングが重なる話題
時事ニュースとタイミングが重なる話題も効果的。
季節行事、政策発表、国際イベントなど、世の中で関心が高まっているタイミングに合わせて関連性のあるネタを発信すると、掲載の確率が飛躍的に高まります。たとえば、政府の「こども家庭庁」発足タイミングに合わせて発表された子育て支援アプリのリリースは、関連特集での掲載が1週間で30件超に達しました。
メディアは常に「報道枠を埋めるテーマ」を探しているため、時事との重なりを意識した広報は、受け手の“ちょうど今知りたかった情報”として取り上げられやすくなりますよ。」
取り上げてもらいやすいネタ⑤：著名人やインフルエンサーとの共同企画
著名人やインフルエンサーとのタイアップは、報道価値を高める手段のひとつ。
認知度の高い人物や、フォロワー数の多いインフルエンサーとの共同企画は、SNS上で話題になりやすく、メディア側も注目しやすいです。たとえば、インフルエンサーとコラボした防災グッズのキャンペーンでは、SNS投稿が数万件のリーチを記録し、その影響を受けて複数のWebメディアが後追い記事を公開する流れとなりました。
重要なのは、単なる広告契約ではなく、「企画としてのストーリー性」があること。なぜその人物なのか、どんな問題提起をしているのか、社会的な意義は何かを説明できる構成にすることで、報道対象になりやすいです。
また、肖像使用や出演の可否など権利関係も明確にした上で、取材対応可能である旨を記載しておくと、メディアも安心して取り上げやすくなりますよ。
マスコミへの配信活動をより効果的に実施する裏ワザ
マスコミに取り上げてもらうと、一時的に認知を拡大できるという大きなメリットがあります。
しかし、商品・サービスが売れるか否かは別の問題。ただマスコミに取り上げてもらうだけでは、そこまで意味がありません。
実際、弊社では何度もマスコミに記事を取り上げてもらっていますが、それだけでは1件も成約しません。プレスリリースは「広報」であって「広告」ではないからです。
そこで使えるのがレビュー特化型プレスリリース「REVIEW PRESS」です。REVIEW PRESSは、「レビュー記事」×「プレスリリース」×「LP」を融合した新たな広報サービス。
自社商品・サービスをレビュー形式にて発信、SEO対策を講じることで、一時的ではなく継続的な流入を見込めます。そして、レビュー形式であることから記事から商品・サービスが売れる可能性があります。
通常のプレスリリースは自社で記事を作成しますが、REVIEW PRESSであれば、商品・サービスごとに弊社が記事フォーマットを作成、および入稿～SEO対策も弊社が実行します。
そのため綺麗なストーリ設計でSEO対策もできるレビュー記事を気軽に発信可能。二次利用も可能なため、配信後はテキストセールス型のLP記事としても活用ができます。
マスコミに取り上げてもらうには？：まとめ
マスコミに取り上げてもらう方法は上記の通り。
まずは数万円程度で配信できるプレスリリースを活用するのがおすすめです。どうしてもマスコミに取り上げてもらう必要がある場合は、費用が100万円を超える可能性もありますが、PR専門会社への依頼も検討すると良いでしょう。
また、弊社では業界初のレビュー特化型プレスリリースのサービスを運営しておりますので、広報および広告の文脈で認知拡大フェーズでぜひ合わせてご活用ください。